手芸ＮＥＴ

大学の後輩が遊びに来た。なんでも車のライトをHIDに変更したんだとか。車が大好きな後輩で、何か新しいものを購入すると見せびらかしに来ていた。今回もそれだ。折角だからと家の周りをぐるっとドライブしてみた。最初はランプ一つで何が変わると思っていたが、明るくて自然な発光にちょっと惹かれてしまった。おまけにハロゲンランプより寿命が長いらしい。自分の車のランプもHIDに変えてみようかと思った。
私は山登りが趣味である。最近、山登り用のLED懐中電灯を数年前に購入したが、その素晴らしさを今まで知らないことが悔しいんのである。なぜならば、電池が大変長持ちなのである。従来の懐中電灯ならば単3電池を3つは必要であったが、LED懐中電灯ならば1つで十分である。荷物をできるだけ少なくしたい山登りでこれほど良いものはないと思う。
　大阪市と関西の３経済団体などは４日、シンガポールで東日本大震災後の「元気な大阪・関西」をアピールする「大阪・関西プロモーションセミナー」を開催した。同日に開幕した「水」に関する世界的イベント「シンガポール国際水週間（ＳＩＷＷ）2011」に合わせ、大阪・関西が持つ水・環境技術を紹介したほか、観光の魅力を紹介。同市の平松邦夫市長自らがプレゼンテーションを通じて、地元企業にトップセールスを行った。

　フラートン・ホテルで開かれたセミナーには地場企業や日系企業、旅行関連会社など約100人が参加した。主催は大阪市、大阪市水・環境ソリューション機構、大阪観光コンベンション協会、大阪市シンガポール事務所。平松市長のほか、大阪商工会議所の佐藤茂雄会頭、近畿経済産業局の永塚誠一局長、関西国際空港の竹嶋孝育常務取締役がプレゼンテーションを行った。同事務所の田口陽一朗所長はＮＮＡに対し「震災後に市長が参加し、海外で今回のような本格的なプロモーションを行うのは初めて」と話した。

　平松市長は「元気な大阪・関西〜大阪・関西が有する水・環境技術」と題して、大阪市の概要や歴史をはじめ、福島第一原発の放射能流出事故の影響や水問題への取り組みについて説明。放射能関連では、福島〜関西間はシンガポールとクアラルンプール間の約２倍の距離があることや、大阪の放射性濃度が毎時0.043マイクロシーベルトとシンガポール（同0.080マイクロシーベルト）よりも低く、震災後も低水準で推移している点、食品なども安全なものしか流通していないことなどを説明し、安心して訪れてほしいと強調した。水関連では、約50年前は河川汚染に見舞われた大阪市が上下水道整備に力を入れ、今年５月には大阪市水道局が販売する水道水のペットボトル飲料「ほんまや」が国際的な食品品評会「モンドセレクション」で金賞を受賞するなど、世界最高レベルの水技術を持つとして「アジア地域にも大阪の技術を知ってもらいたい」と話した。モンドセレクションはベルギーに本部を置く機関で、「食のオリンピック」といわれるように商品品質に関するコンクールとして最も代表的な賞といわれる。また今年４月には、官民が連携して海外の水環境問題解決に貢献する大阪市水・環境ソリューション機構を設立したことを強調。環境関連では、水処理で発生した汚泥を固形燃料化したり、汚泥を処理した後に残るスラグを建材に利用するなど環境保護への取り組みにも力を入れていると説明した。

　■地場企業の進出促す

　このほか永塚局長は「パワフル関西！環境・エネルギー・水」と題して、関西と東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）との経済的な結びつきや、関西の主要産業、「関西・アジア　環境・省エネビジネス交流推進フォーラム（Team E―Kansai）」などを紹介。同フォーラムはアジア展開に積極的に取り組む関西の環境・省エネビジネス関連企業を支援する団体。今年の水週間では、大阪市として今年３回目の出展を果たすが、今年は初の試みとして同フォーラム水分科会と大阪市水・環境ソリューション機構が連携し、関西企業９社と共同で出展する。９社はクボタ、日立造船、積水化学工業、栗本鐵工所など。

　大阪商工会の佐藤会頭は、関西が電子やバイオ医療、製薬などの集積地として発展していると指摘。「シンガポールを含む海外の企業に対し大阪への進出を考えてもらいたい」とＰＲした。竹嶋常務取締役は、関西空港にシンガポール航空（ＳＩＡ）やジェットスター・アジアがシンガポール便を計週17便運航していることや、関西の主要各都市に近いことなどアクセスの良さをアピールした。

　平松市長は３〜10日の日程でシンガポールをはじめ、ジャカルタ、ホーチミン、ハノイの各都市を訪問。大阪の水道技術の売り込みや、現地での観光プロモーション活動、各国との経済関係強化などが目的で、５日には水週間を視察した後に、シンガポールからジャカルタに向かう。

　田口所長によると、震災の影響で関西を訪問する外国人旅行客は減少しており、「今回のようなイベントを継続的に行うことで観光客の増加につなげていきたい」と説明している。

　ジョホール州南部イスカンダル・マレーシア（イスカンダル開発地域＝ＩＲＤ）で４日、日本とマレーシアの共同研究プロジェクトが始まった。国際協力機構（ＪＩＣＡ）と科学技術振興機構（ＪＳＴ）が共同で支援する「地球規模課題対応国際科学技術協力（ＳＡＴＲＥＰＳ、サトレップス）」事業の一つで、京都大学と国立環境研究所、岡山大学が、マレーシア工科大学（ＵＴＭ）と協力し、アジアにおける低炭素社会のモデルを打ち出す。

　事業名は「アジア地域の低炭素社会シナリオの開発」。４日にジョホールバル市内のホテルでキックオフセミナーが開かれた。研究者代表の松岡譲・京都大学大学院工学研究科教授はＮＮＡに対し「イスカンダル開発庁（ＩＲＤＡ）や州政府を巻き込んで、低炭素社会シナリオを提言するとともに、イスカンダル開発計画に実際に組み込んでいくことを目指す」と説明した。日本で培った低炭素社会シナリオを基礎に、イスカンダルでアジアに適したモデルを構築。将来のアジア地域のモデルケースとする考え。

　「すでに確立された日本の社会と異なり、イスカンダルは今まさに著しい成長を遂げている。ヌサジャヤ地区などは更地から急速な開発が進んでおり、都市設計の段階から（低炭素社会に向けた施策を）組み込むことができる。また効果も確かめやすい」と期待する。高い経済成長を維持しながら、先進国がかつて歩んだよりも炭素排出量の少ない開発モデルを打ち出す考えだ。

　事業期間は５年間。松岡教授によると、今年はまずＩＲＤＡや州政府などステークホルダーとともに大きな方向性を決め、次年度以降に政策文書に盛り込んでいくための布石を打つ。実現に不可欠な当局の行動を促すことが重要だからだ。ナジブ政権が二酸化炭素（ＣＯ２）排出量削減に注力していることが追い風となるほか、イスカンダルにとっても環境都市の開発は投資誘致上のメリットがあると期待する。

　ナジブ首相は2020年に05年比で二酸化炭素（ＣＯ２）排出量を40％削減する目標を掲げている。ジョホール州は共同研究などにより、2025年に50％削減することを目指す。

　サトレックスはＪＩＣＡの海外研究機関に対する技術協力とＪＳＴによる日本国内の研究開発支援を組み合わせ、両国の共同研究を支援する枠組み。2008〜10年度の３年間で49案件が採択された。今回の事業は10年度にマレーシア初の事業として採択された。